今年は大変動! 第3回「住みたい田舎」ランキング大発表

田舎暮らしの本2月号では、恒例となった『日本「住みたい田舎」ベストランキング』を大発表。第3回を迎える今回のランキングは、第2回の137を大きく上回る295市町村が参加。アンケートの回答から、「住みたい田舎」をランキング形式で発表している。ランキングは前回から大きく変動。旬の田舎をぜひチェックしてほしい。(文/山本一典 写真/福角智江)

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第3回『日本「住みたい田舎」ベストランキング』の総合1位に輝いたのは、島根県大田市。子育て世代にぴったりな田舎部門では2位、古きよき日本の田舎部門では3位にランクインしている。世界遺産の石見銀山遺跡を抱えるこの地域は、定住促進の先進地でもあったのだ。市長を先頭に取り組んでいるきめ細かな受け入れ体制が、着実に実を結んでいる。

平成17年に1市2町の合併で誕生した新生「大田市」は、18年度を「定住元年」と位置付け、5年ごとに定住促進ビジョンを策定。竹腰創一市長(65歳)を先頭に、定住促進にかかわるあらゆる施策を展開してきた。
「今年は第二次定住促進ビジョンの2年目ですが、若い人の受け皿になれるよう、特に産業振興に力を入れています。定住促進は大田市の産業、教育、医療、文化などにかかわる最重要課題であり、定住推進員を配置するなど、当初から力を注いできました」と竹腰市長。

大田市の定住支援は、以下の4つのポイントから成る。
(1)住まいのお世話 平成20年度にいち早く空き家バンク制度を導入し、この7年間で122世帯・308人に空き家を提供してきた。空き家改修事業で助成を行っているほか、定住奨励事業として新築・中古住宅の取得、賃貸住宅の入居に対しても手厚い支援をしている。
(2)子育て世代の応援 市内19園の保育所は待機児童がゼロ。中学生以下の医療費の無料化にも踏み切った。ユニークなのは一般不妊治療に対する助成で、年15万円を上限に3年間という期間を設けている。
(3)若い世代の応援 40歳未満の新婚世帯が大田市内の民間賃貸住宅に居住した場合は月1万円(24カ月)、夫婦いずれもがU・Iターン者なら月5000円が加算される(12カ月)。気になる就業支援は、「おおだ定住支援センターをワンストップ窓口とし、無料職業紹介所も設けています。観光振興やIT産業の分野でも、求人が増えているんですよ」と市長は説明する。
これは県の取り組みだが、農林水産業や伝統工芸などの産業体験(月12万円の助成あり)をキッカケに移住した人も多い。
(4)お試し移住 市内には10軒の「しまね田舎ツーリズム登録施設」があり、農作業や陶芸などが体験できる。

さらに詳しい情報は、本誌15ページからの『第3回 日本「住みたい田舎」ベストランキング!』にてご確認ください。

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