5年後に食卓から消える!? 「絶滅危惧食品」とは?

 この11月、太平洋クロマグロが「絶滅危惧種」に指定されたというニュースが大きく報道された。ニホンウナギもすでに同様の指定をされており、価格的にはすでに庶民が「食べられない」レベルの超高級品となっている。しかし、これ以外にもさまざまな理由で食べられなくなる可能性のある食品が存在する。宝島2月号では、その実態について迫った。(取材・文/奥窪優木)

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 「個体数の減少」以外の理由により、食卓から消えゆく食品もある。
13年、良品計画が製造販売していた、無印良品ブランドの「ごはんにかける ふかひれスープ」に対し、国際動物愛護団体らがサポートする形で販売中止を求める署名活動がネット上で巻き起こった。
彼ら、ふかひれ反対派の主張は、捕獲したサメのヒレ部分だけを切り取り、魚体を海に捨てる「フィニング」と呼ばれる漁法が横行しており、残酷であるというものだ。14年5月には、化粧品や入浴剤などを販売するラッシュジャパンが、「残酷なフカヒレ漁反対キャンペーン」を開始。フィニングを行っていないと主張する気仙沼遠洋漁協が、「サメ漁に対するマイナスイメージが広がる」としてこれに反発する一幕もあった。
 しかし、海外ではすでに、フカヒレ漁包囲網が広がっている。
 10年12月20日、アメリカは国内でのフカヒレ採取を目的とした漁を全面禁止としている。また同国ハワイ州では10年7月に売買を禁止する州法が施行され、カリフォルニア州では11年10月にフカヒレの売買と所持を禁止する州法が成立した。さらに同月には、カナダのトロントでも消費禁止の条例が導入された。
 また、「ザ・ペニンシュラ」やヒルトングループが世界に展開するホテルでは、フカヒレの提供を中止している。フカヒレと同じく、動物愛護の観点から残酷との国際的批判にさらされているのが、世界三大珍味のひとつに数えられるフォアグラだ。
問題とされるのは、生産過程で行われる、「ガバージュ」と呼ばれる強制給餌だ。フォアグラ用のガチョウや鴨は、生後3カ月ほどすると、ケージの中で、胃袋にまで達する管を口から差し込まれ、ペースト状の餌を強制的に注入される。12日ほどすると、肝臓は通常の10倍以上に肥大し、極度の脂肪肝となる。これが、フォアグラである。
 12年には、米カリフォルニア州で、フォアグラの生産・販売を全面的に禁止する州法が施行されている。また、ベアトリクス前オランダ女王は09年、宮廷でフォアグラを用いることを禁止。さらに英貴族院でも12年、院内の高級レストランからフォアグラが消えた。
 さらに、英歌手のレオナ・ルイスや映画「タイタニック」のヒロインとしても知られる、ケイト・ウィンスレットなど、セレブリティたちも、フォアグラの食用に反対する立場をとっている。
 こうしたなか、日本のファミリーマートも、14年1月に、フォアグラを使った弁当の発売を中止している。同社は、消費者からフォアグラの生産法について、残酷だという批判を受けたことを理由としている。

 さらに詳しい情報は、本誌46ページからの「5年後に食卓から消える!? 今のうちに食べておきたい『絶滅危惧食品』」にてご確認を。

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